BANは会員制による24時間365日間対応するプレジャーボートの自主救助組織で、対応できるのは機関故障等の軽易なトラブルの際の曳航救助です。これに対し、火災、爆発、衝突、転覆等の人命に直接関わる事案については海上保安庁に救助を依頼します。なお、海上保安庁には「118」番に通報することにより直接連絡できます。また、海上保安庁によって救助された場合には、海難調査等が実施されることになります。

プレジャーボート保険の役割は火災、爆発、衝突、転覆などの重大事故が発生した場合に、現状復帰に要する費用を補償することです。しかし、保険会社は緊急事態が発生したときに救助船を手配してくれる訳ではなく、海上保安庁や救助事業者に自分で救助を求めなければなりません。しかも、保険では軽微な故障損害の結果生じる費用は補償の対象になっていません。BANはこれら軽易なトラブルが発生した際に、人命救助を第一義として救助船の手配を行い、その曳航費用を負担する組織です。

BAN会員の場合は曳航料は無料です。非会員の救助実費の例をあげると次の通りです。

関東サービス海域

例1　剣崎南約10海里の地点で40フィートの艇がエンジントラブルを起こしたため、城ヶ島から救助艇が出動し、現場で約1時間捜索した後、城ヶ島まで曳航した場合。
救助費用　約170,000円

例2　アクアライン「海ほたる」央付近を航行中の20フィートの艇がビニールを吸い込み、航行不能となったため、鶴見より救助艇が出動し、8海里離れた横浜市内のマリーナまで曳航した場合。
救助費用　約85,000円

中部サービス海域

例3　伊良湖岬南東約10海里の地点で40フィートの艇がエンジントラブルを起こしたため、鳥羽より救助艇が出動し、現場で約1時間捜索した後、鳥羽まで曳航した場合 。
救助費用　約170,000円

例4　三河湾中央部蒲郡南西8海里を航行中の20フィートの艇がビニールを吸い込み、航行不能となったため、蒲郡より救助艇が出動し、同じく蒲郡市内のマリーナまで曳航した場合。
救助費用　約85,000円

関西サービス海域

例5　大阪湾中央部の海域で40フィートの艇がエンジントラブルを起こしたため、神戸港より救助艇が出動し、関西マリーナまで曳航した場合。
救助費用　約150,000円

例6　大阪湾南西5マイル付近を航行中の20フィートの艇がビニールを吸い込み、航行不能となったため、大阪湾より救助艇が出動し、同じく大阪市内のマリーナまで曳航した場合。
救助費用　約53,000円

概ね、1時間以内を目標にしています。

入会金は変わりません。年会費は、月賦制をとっていますので、入会月より翌年3月までの残月数分が入会時に必要な会費となります。

（例）

Ａ会員（5トン艇未満の場合）　残月数（入会月を含む）×1500円

Ｂ会員（5～20トン未満の場合）　残月数（入会月を含む）×3000円

Ｇ会員（20～40トン未満の小型船の場合）　残月数（入会月を含む）×8400円

（消費税対象外）

救助の原則として最寄りの安全な港までを無料としています。

現在水上バイクとミニボートは、曳航救助に対応できないため入会をお断りしています。